株式会社 津幡石油 (tsubata sekiyu)
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Ken's pedia
TV生放送中に告発
新型コロナウイルス対策を毎日のように解説している岡田晴恵教授が朝のワイドショーで重大な告発をした。以下原文のママ「これはテリトリー争いだと。衛生研から上がってきた貴重なデータを全部感染研が掌握する。感染研が自分で持っていたいと言っている専門家の感染研のOBがいる。そこらへんがネックだったんだと。」人工呼吸器で重症化している患者に聞かせたくない話。
五輪が1年延期されたら
スペシャルリポーターとしての嵐の姿が見られなくなり、水泳の池江璃花子選手が登場出来る。でも何てんたってスポンサードした企業の資金が捨てられることだろうか。森喜朗会長の寿命や東京都知事が誰になっているかも分からない。一年先のこととはいえ五輪選手たちのすべては原点に立ち戻され、大会運営委員会やJOC、そして東京都が支払う五輪大会維持費は莫大な金額に膨らむ。さて、日本人のモチベーションは一年間保てるだろうか。私としては「2020」と歌っていた五輪ソングを「2021」に替える作業や膨大な数のパブリシティ変更は正直言って考えたくはない。こうなったら消費税を下げるとでも言わないと収まりがつかない。第2世代コロナに変異
官僚の法律至上主義や政府の間抜けな対応がコロナ拡散の原因だと国内外のメディアに問題視されている日本。しかしあのクルーズ船が横浜港に寄港しなければこんな後手の展開にならなかったと思うのは私だけではない。千人以上の日本人客が船内にいたことで展開は間違った方向に向いてしまった。あの時騒いだ日本のマスコミは左派系のテレビ局や新聞社だったが、ツイッター上ではダイヤモンドプリンセス号が寄港した時点で法的な交通整理をしなければマズいと盛んに呟かれていた。しかし当時のマスコミはそのことを知りながらも異口同音に「人道的見地」とか「日本人客がたくさんいるのだから」という情緒論に支配されて国際海洋条約が全く生かされなかった。本来メディアの使命は予見できる未来を根拠ある情報に基づいて国民に知らせることにあるが、 感染拡大期に入った後でPCRキットが足りないとギャーギャー喚いている。(27日現在、船を除く19都道府県168人と検疫官7人の合計175人が感染している。）
現在の感染状況
新型コロナ感染者数は日増しに増えるが、現在の罹患数や経過は随時厚労省のHPで見られるので日々確認しておきたい。韓国では集団感染が止まらない（26日現在、感染者が1000人を超えている。）状況のようだが、日本と韓国の罹患数の違いに疑問を投げかけている医師がいる。彼は韓国のPCR検査数約4万人に比較して日本の1846人は検査数が少なすぎるのではないかと疑問を呈し「PCR検査キットはスイスの『ロシュ』 が開発しているが日本は何故か導入を拒んでいる。」とTVで発言した。果たして罹患数の違いは韓国の民族性から来るものなのか､厚労省の背後にある利権によるものなのか検証が必要かもしれない。上記のグラフは25日現在の感染状況。厚労省HPから抜粋。
韓国のヤバい状況
ほぼ一か月前の武漢市内を見るような光景。これは韓国国内の画像だが、想像するに新型コロナウイルスの急性版かもしれない。無症状から突然発症すると呼吸器官にターゲットされて酸素が送られなくなるという。
感染拡大期
東京都は3月15日までを新型肺炎感染拡大期として位置づけ、期間中の屋内外のイベントを原則延期または中止すると発表した。全国の自治体も東京に倣って実施すれば同じ期間に終了させることが出来て自粛を解く目安（基準）になる。ここから3週間は日本のこらえどころとなるが、しかしコロナウイルスはヒトヒト感染による遺伝子変異で再び感染するという特異な面も持つ。ワクチンがほしい...。（速報：21日、石川県で初のコロナ感染、50代の男性県職員。）
3月に3億枚のマスクが出回る
自粛どころかドンドン中止される全国のイベント。政府よりも民業の方が的確にウイルスの恐怖を理解していると思えるが、政府からの強力なメッセージ（行動指針）がないと混乱に拍車を掛けるだけで日常生活に不安を覚える。マスコミは相変わらずクルーズ船の話題を報じているが、法的（国連海洋法条約）な見方で言うと船籍が英国で運営会社が米国、日本は寄港させた国である。（船の内部をリークした感染内科医は英国BBCのスパイだと指摘する向きがある。）そろそろ国内感染の方にも重点を置いて報道すべき時期ではないか。因みに「3月になると3億枚以上のマスクが国内市場に出回り、店頭でも購入できるようになる。」と政府が発表した。話題の楽曲「ダンス・モンキー」。サビの部分が頭の中でループして離れなくなるので要注意。https://www.youtube.com/watch?v=Z4J5Rs30LTM
五輪開催権利はく奪の危機
CDC（疾病予防管理センター）が日本への渡航注意情報を発令した。政府の新型肺炎（COVID-19）対策があまりにも鈍いことが災いした結果なのだろう。これでインバウンドは当分見込めなくなり、地方経済は消費税のダブルパンチとともに破綻､これ以上ヘタな対応が続くと東京はIOCから五輪開催権を剥奪されかねない。現に5月に市長選挙がある英国では東京が中止になった場合の代替地にロンドンを挙げている候補者がいる。（ショーン･ベイリー候補のツイート。）
感染医療界のイチロー
プロ中のプロがなぜ厚労省から派遣されなかったのか。先ずそこいらに病巣がありそうだと思わせる動画投稿は日本を辱める結果になった。去年の暮れからこのように日本の文化を晒す人が多くなって憂う思いである。神戸大学教授の岩田健太郎（49歳）医師は自分の立場をアピールすべくユーチューブを利用してクルーズ船内の感染惨状を世界に暴露した。旅行者が下船するこのタイミングでの投稿は船内で引き続き検疫に従事しているスタッフにとっては辛い。もう少し組織論も述べておかないと専門性が強く出すぎていて一般大衆には分かりにくい。20日、自身によって動画は削除されたが、糾弾された側の感染症医の高山義浩医師はその顛末をfacebookに記している。その中身は医療ドラマ「白い巨塔」の台本を読む思い。https://www.facebook.com/100001305489071/posts/2703278763058947?sfns=mo
灯油便きらりのＣＭ15秒です。
イケメンが走ってます